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2019/10/21
アジア諸国 クルーズインフラ整備着々 22万総トン級の配船視野に

アジア域内の国々で、クルーズ関連のインフラ整備が着々と進んでいる。海外からの情報を分析すると、巨大マーケットを抱える中国の沿岸だけでなく、アジア第2位の市場を持つ台湾、フィリピン、マレーシアなどでここ2年以内に続々と竣工し、供用が始まる見込みだ。外国クルーズ船社と連携して国際クルーズ拠点港湾の整備が進む日本にとって、近隣アジア諸国のクルーズインフラ整備はアジア域内への配船増に寄与する反面、日本港湾への寄港減少につながる可能性もある。
これまでアジアのクルーズ拠点港湾といえば、シンガポールや香港、中国の上海、天津、韓国の釜山、済州島などがメジャーだった。日本では横浜や神戸が知られ、中国発着の北東アジア周遊が拡充された10年ほど前から博多や長崎、那覇などが急浮上した。近年のインフラ整備では、青島や厦門、深圳といった中国沿岸が目立ったが、アジア諸国の現状の動きはそれに続くものとなる。
向こう2年程度の港湾インフラ整備では、中国の広州(南沙)、フィリピンのマニラ、台湾の基隆、マレーシアのマラッカなどがある。これらの整備計画では、2021年のシーズンから配船されることが内定した22万総トン級の超大型クルーズ船「ワンダー・オブ・ザ・シーズ」(米ロイヤルカリビアンインターナショナル運航)を視野に入れた事例が多く、さらに供用開始は多少ずれるものの複数の岸壁を整備するケースが大半だ。
一方、日本では2020年春以降、国際クルーズ拠点港湾に指定された八代、佐世保などで整備が完了。このほかにも、境港や金沢などでもターミナル整備が進んでいる。
中国マーケットが踊り場状態といわれて2年が経つが、欧米大手クルーズ船社は2020年後半以降、新造船を中心に複数隻の中国配船を表明。市場の本格的なテコ入れを図る。それだけに、日本を含めたアジア諸国のクルーズインフラ整備は、船社のこうした戦略を「後押しする」と期待感を抱く関係者は少なくない。



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