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2021/3/23
下関港 クルーズの魅力と安全性テーマに クルーズセミナー

山口県下関市で3月20日午後、下関港クルーズセミナー2021が開かれた。当日は、地域住民をはじめ北は北海道から南は熊本までの港湾管理者や自治体、港湾・旅行業関係者など約80人が来場。また、新型コロナウイルス感染症の対策としてオンラインライブ放送も実施され、来場者を大きく上回る280人が視聴した。同セミナーは、下関港湾協会・下関市・山口県の三者が共催し、国土交通省九州地方整備局および九州運輸局、下関海の日協賛会、瀬戸内・海の路ネットワーク推進協議会、みなとオアシス全国協議会が後援した。
2019年4月に国から国際旅客船拠点形成港湾に指定された下関港では、それを契機にクルーズ振興を従来以上に積極的に展開している。今回のセミナーを通じて新型コロナによって大きな影響を受けたクルーズの再開・再興に向けたクルーズ振興への理解醸成を図るとともに、地元関係者にあらためてクルーズの魅力を伝えることで、ウィズコロナ・アフターコロナの中、「クルーズが地域で受け入れられるために港・船社・寄港地に何ができるのか」を考えることを目的として企画された。
セミナーの前半では、みなと総合研究財団首席研究員兼クルーズ総合研究所副所長の沖田一弘氏が「クルーズと地域振興」、MSCクルーズジャパン代表取締役社長のオリビエロ・モレリ氏が「クルーズの魅力−new way of cruising」と題して基調講演。
後半は、沖田氏のファシリテーションの下、ウィズコロナ時代の「安全安心な運航に向けた新たな取り組み」「船社が寄港地に求める受け入れ対応」「船社と寄港地の連携・協力体制の円滑な構築」「国際旅客船拠点形成港湾である下関港の魅力と可能性」などを議題に、日本クルーズ客船の入谷泰生社長、カーニバル・ジャパンの堀川悟社長、シルバーシー・クルーズの糸川雄介日本・韓国支社長、MSCクルーズジャパンの区祥誠営業部長によるパネルディスカッションが行われた。
パネリストらは、各船社が取り組む新型コロナウイルス感染症対策を分かりやすく説明したほか、運航再開を目的に「日本国際クルーズ協議会(Japan International Cruise Committee)」を外国船社が共同で設立することなどを紹介。乗客・乗員・寄港先の安心・安全を最大限に配慮したクルーズ再開方針に触れたことで、会場は大きな期待に包まれた。
同セミナーの内容は3月31日まで、「下関港YouTubeチャンネル」でアーカイブ公開されている。アドレスは以下の通り。https://www.youtube.com/watch?v=KoUfAOO9otg



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