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みなと総研では下記の書籍を刊行しております。
@書籍の販売は、東京官書普及(株)でお取扱いしております。
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Aなお、次の4編に関しては、みなと総研がお取扱いいたしますので下記よりお申し込みください
みなと総研取扱い書籍
2025年の目標として訪日クルーズ旅客数250万人、外国籍船の寄港回数2,000回、外国籍船が寄港する港の数を100港にするとの目標が掲げられました。
こうした目標を達成するためには、これまで培った経験やクルーズ船社へのポートセールスをさらに実効性のあるものとする取り組みが必要になります。
本書は、港湾管理者、自治体関係者、港湾・観光の振興団体関係者などクルーズ業務に携わる多くの方々に参考書としてご活用いただきたいと思います。
この本を通じて、クルーズ産業の概要を把握することができ、また、クルーズ船誘致から受け入れまでに為すべき一連業務を確認することができます。
初めてクルーズ業務に携わる方には、クルーズ用語集も参考になるかと思います。また、国土交通省が発表したクルーズに関する最新データなども掲載しておりますのでご参照ください。
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アジアクルーズ協会より発刊された「(英語版)アジア・クルーズ産業白書」を大阪府立大学の池田先生監修のもと、翻訳版として発刊することになりました。
近年注目されている、アジアのクルーズ事情や、将来予測、各主要国港湾での問題点などが書かれた、アジアでの初めてのクルーズ資料となります。
港湾管理者や業界関係者の方々も今後のアジアのクルーズ事情を把握するうえで、広く活用できる一冊となっております。(A4版)
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本書は、地域振興の一手段としてクルーズ船の誘致を検討する方々が、具体的に誘致を実現していくに際して参考としていただけるよう、これまで当財団が受託調査や自主研究で蓄積してきた知見を取りまとめたものです。クルーズに係る基礎知識のほか、国内先進事例の取り組み、船社が寄港地に求める条件、誘致活動の対象窓口や活動を行う際の留意点など、誘致活動の現場の声に基づき、初めてクルーズ誘致に携わる担当者にも利用しやすいような内容となっています。
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(A4版/95頁 PDF:4.98MB)
みなと総研の自主研究として平成22年6月から進めてきた「臨海部における土壌汚染対策研究会」の報告書がまとまりました。
平成22年4月に土壌汚染対策法が改正・施行され、規制対象となる土地の範囲が従来は対象とされていなかった「自然的原因により有害物質が含まれる汚染土壌のある土地」に拡大されました。そのため、埋立に用いる浚渫土砂の性状によっては埋立地が土壌汚染対策法の基準に適合しない土地となる可能性が出てきました。そのような土地の利用を進めるためには、土壌汚染対策に関する考え方や適用可能技術の整理が必要となります。
本研究では、浚渫土砂を用いた埋立地における土壌汚染対策法の規制内容、土壌汚染の現状、対策実施の事例、適用可能な技術等を取りまとめました。報告書は、国土交通省港湾局が作成した「浚渫土砂を利用した埋立に関するガイドライン(案)」と一体的に活用できる技術資料という位置づけになると考えています。
目次、申し込み方法など詳細はこちらをご覧下さい。
(A4版/79頁 PDF:8.2MB)
東京官書普及(株)取扱い書籍
※送料1,000円
本書は「港湾分野の環境影響評価ガイドブック1999」の改訂版です。平成25年4月から導入された計画段階配慮事項の検討結果を記す「配慮書」の手続や環境保全措置等の結果を記す「報告書」の手続きについて解説を加えるとともに、旧ガイドブック以降の予測手法の技術的進歩をはじめ新たな知見を盛り込んでいます。港湾のみならず海上空港等の公有水面埋立に関する環境アセスメントに携わる行政関係者、実務者にとて必携となる図書です。
(A4版/544頁)
本書は「港湾投資の評価に関するガイドライン2004」の改訂版で、新規事業採択時評価のみならず再評価の際にも活用可能な評価手法を明示し、最新の研究成果や実務担当者からの要望を可能な限り反映させ、広く一般の方々にもご理解頂けるようにとりまとめました。港湾における社会資本整備全般の投資効果を検討する上での参考図書として広く活用できるものです。なお、下記正誤表は第2版には反映されています。
(A4判/約860頁)
・正誤表(2012年11月26日)PDF
○平成29年3月に「港湾整備事業の費用対効果分析マニュアル(国土交通省港湾局)が改訂されたため、原単位を更新しました。
港湾の利用振興の活動や施設整備に行政として新たに携わる方々からは、港湾業界特有の用語や慣習の把握が難しく、特定分野の専門書ではなく行政の立場に即した広い分野をカバーした解説書はないかといった声が聞かれておりました。こうした背景から、貨物の流れ、それに関連する機関・業界・法規制・慣習などの基礎知識を分かりやすく解説・紹介した本書を作成しました。新任の行政機関の関係職員を始め、広く一般の方々にも活用して頂けるような内容となっております。
目次など詳細はこちらをご覧下さい。
(A5版/105頁)
廃棄物の最終処分に大きな役割を果たしている海面処分場において、廃棄物埋立護岸を整備するにあたっての技術的知見、留意事項をとりまとめています。信頼性の高い遮水技術の開発、廃棄物護岸遮水工に対する波浪事象の解析など、旧版発刊後の新たな知見の蓄積を踏まえ、現段階での最新情報を整理したものです。
(A4版/134頁)
本書は、日本の港をはじめとする世界各国の港の歴史や、個々の港が持つ特色を物語形式で紹介しています。港に関係している様々な物語や豆知識に加え、地図や写真なども多く交えて解説しており、大人から子どもまで幅広くお楽しみいただける一冊となっております。
(B4変形版ヨコ250×タテ305/160頁)
※品切れ
本書は、全国の港湾管理者や民間事業者の協力を得て、ウォーターフロント開発の経緯やコンセプト、整備内容、導入施設の諸元等の諸情報を収集・整理した「日本のウォーターフロント」と、当財団が派遣した海外調査団による世界のウォーターフロント開発状況の調査レポートを取りまとめた「世界のウォーターフロント」の2分冊で構成されております。
日本のウォーターフロント(A4版/252頁)
世界のウォーターフロント(A4版/172頁)
本ハンドブックは、海辺の自然再生事業について順応的管理の考え方、干潟・藻場・サンゴ礁といった場としての自然再生を行う際の順応的管理手法、鳥類・魚類・貝類等の生物の保全・再生を行う際の順応的管理手法についてとりまとめたものであり、海外の事業を含め、最新で実践的な知見、具体的な事例が解説、紹介されております。
(A4版/294頁)
URL: http://www.mlit.go.jp/kowan/handbook/
本ハンドブックは、上記URLからダウンロードしてご利用いただけます 。同じ内容の印刷物を実費(3500円、送料別)で頒布しております。
※品切れ
本書は「港湾における干潟との共生マニュアル」の改訂版で、干潟・藻場・サンゴ礁の再生ための技術的な指針を、最新の知見も含めてとりまとめたものである。 4編で構成され、I編は総論編、II編は干潟編、III編は藻場編、IV編はサンゴ礁編となっており、沿岸域におけるこれらの再生を進める上での重要な指針となるものです。
(A4版/約400頁)
海辺における体験学習を行うことを想定した中学・高校生向けの環境学習の教材です。体験学習を通して海の事に興味を持ってもらうことを目標としています。
(A4判/173頁)
海辺における体験学習を行うことを想定して、【1】海への誘い(行ってみよう)、【2】基礎知識(学んでみよう)、【3】海への想い(考えてみよう)という内容で構成した海辺での環境学習を行うための教材について紹介しています。
(A4判/113頁)
岩礁性藻場の造成基質、サンゴ礁の再生基質としての「鉄鋼スラグ炭酸固化体」の材料、利用技術に関する実海域での実証実験を含めた研究成果に基づき、自然の再生、自然と共生した社会の実現に関わる方に使って頂けるガイドラインとしてとりまとめています。
(A4判/33頁)
根入れ式鋼板セルの遮水性確認実験の成果及びその特性を生かした護岸構造と利用方法の整理を行い、根入れ式鋼板セルを管理型廃棄物埋立護岸として利用する場合の統計・施工・管理に関するガイドラインとしてとりまとめています。
(A4判/61頁)
砂浜の動植物と共生する海浜づくりの参考となるよう、砂浜生物の生活史からみた海岸整備における計画から施工までの基本姿勢について紹介しています。
(A4判/107頁)
※品切れ
自然と生物に配慮した環境共生型の港湾構造物・海岸構造物について、模範とすべき重要な事例を集約し、「自然と生物にやさしい環境創造のための構造物」を計画、設計、施工する場合の参考となるよう、とりまとめています。
(A4判/249頁)
港湾緑地の新設および再整備に携わる技術者が植栽設計・施工に際して参照できるよう、港湾緑地整備に特有の技術に焦点を当てた具体的な記述をしています。
(A4判/229頁)
近年の物流形態や産業構造の転換により、重厚長大大型産業の工業用地を中心に、臨海部用地の遊休化が一部でみられます。これらの土地は貴重な水際空間であることから、海域利用に依存した広域的・公益的な利用など、臨海部の特性を活かした新たな土地利用に転換されることが求められています。本書は、再編プロジェクトをより円滑に推進していくために、再編プロジェクト推進のための方策や配慮事項について、チェックリストやQ&A形式でとりまとめたものです。
(A4判/146頁)
※品切れ
エコポート実現のための様々な施策のうち、海域環境の創造・改善に関して重要な8つの科学的、技術的視点について、現状における知見や現地での実施事例等を用いて紹介しています。
(A4判/62頁)
那覇港等での10年以上にわたる実測データの解析を通して、サンゴ礁との共生に配慮した港湾整備を検討するための基礎知識と、その保全・創造・利用のあり方を紹介しています。
(A4判/126頁)
なお、新たに増補改訂版「海の自然再生ハンドブック」として、(ぎょうせい)より出版しています。(H15/11)
港湾の開発に際し、港湾構造物と海藻草類の共生、生態系について良好な場の整備、港湾構造物での海藻の生育などに配慮した整備を行っていくための技術について、基礎知識、計画、設計、施工の考え方、手順についてとりまとめています。
(A4判/98頁)
なお、新たに増補改訂版「海の自然再生ハンドブック」として、(ぎょうせい)より出版しています。(H15/11)